アフターコロナの働き方

英語でおしゃべり大好きシャベリンです。

今回は、新カテゴリーの『働き方』に関連したテーマについてお話しするね。

本日のテーマは、『アフターコロナの働き方』です。

昨年は、これまでの雇用のあり方が大きく変わり始めた年になりました。新型コロナウイルス感染拡大に伴って「リモートワーク」が一気に拡大したり、終身雇用や年功序列といった従来の日本型人事制度が見直される中、雇用の条件や求める人材のあり方も「メンバーシップ型雇用」から「ジョブ型雇用」に変わろうとしています。

リモートワーク

「リモートワーク」とは、従業員が会社に出社することなく会社以外の遠隔地で業務を行う働き方のことですが、働き方改革の一環として導入する企業が増加しています。この動きに対する在宅勤務者の意識は、BIGLOBEが2020年3月に実施した「在宅勤務に関する意識調査」のアンケート結果からも見て取れます。

1. 新型コロナウイルスの流行で在宅勤務などのリモートワーク「定着する」80%
2. 在宅勤務の普及でビジネス面で起こり得ること「オフィスの縮小」「成果主義」40%
3. 在宅勤務の普及で起こり得る社会現象「副業」「地方在住」「共働き」の増加

ジョブ型雇用

大手企業が相次いで導入を決めている人事制度です。

「ジョブ型雇用」とは、職務（ジョブ）の内容に基づいて必要な経験・スキルを持つ人材を雇用する制度です。職務内容は、あらかじめジョブディスクリプション（職務記述書）に明記してあり、応募の際もこれに基づいて求められる成果や必要な経験・スキルが決められています。契約社員、派遣社員などの非正規労働者の働き方が、これに当てはまります。

これに対して、これまでの日本の雇用制度は「メンバーシップ型雇用」と呼ばれます。職種や仕事内容を指定しない雇用制度で、例えば「総合職」などと呼ばれる職種で採用されるケース、新卒一括採用で新人研修の後、適正を見て配属部署が決まるケースなどが当てはまります。70歳までの就業機会確保を企業の努力義務とする「高年齢者雇用安定法」が2021年4月から施行されますが、「メンバーシップ型雇用」で長年働いてきた高齢者に対して、企業側は果たしてどのような就業機会を与えることができるのでしょうか？

「資格」よりも『アウトプットスキル』を鍛えよう

例えば、英語の資格として、TOEICスコアは確かに高い方が、就職、転職、昇進、昇給に有利ではありますが、今後、「リモートワーク」と成果主義の「ジョブ型雇用」が定着すると、TOEICスコアよりもむしろ実際に「メールやプレゼン資料を英語で書ける」、「ビデオ会議で英語で交渉できる」等の実践的なアウトプット力の方が評価されるようになってくるのではないでしょうか。TOEICで750点程度を越えるようになったら、800点以上を目指すよりも『産出スキル（スピーキング・ライティング）』の方を鍛えることの方がより大切になってくると思います。専門分野に関する知識と実務経験に加えて専門語彙さえ覚えれば、翻訳、通訳に関しては英語のプロと互角に渡り合えます。シャベリンの場合は、自分の技術分野の翻訳・通訳に関して、語学系出身の英語のプロの方たちよりもはるかに分かりやすいとエンジニアに何度も言われたことがあります。それは語彙の本当の意味が分かっているからで、機械的に翻訳、通訳しているわけではないからです。

shabeling.hatenablog.com
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