英語が話せるとあなたの未来が変わる
英語でおしゃべり大好きシャベリンです。
シャベリンは、アフターコロナのこれからの日本において、社会人の「英語スキル」の向上が「日本再生」のカギとなると考えています。コロナや地球環境問題に対応して、世界的にリモートワーク、地産地消、リユース・リサイクルが進むため、貿易や観光などの物や人の移動が主体ではなく、IoTによる遠隔操作やリモート支援によるネットワークサービス主体のビジネスモデルが必要になってくるからです。そして、それは「中学英語をどれだけ流暢に話せるかにかかっている」のではないかとも考えています。なぜなら「日常英会話」も「ビジネス英会話」もほとんどが中学英語でできているため、誰でもその気になれば短期間に習得できるし、自分の仕事に限定された範囲であれば、専門用語を集中的に学習しさえすれば、すぐに実践で使えるようになるからです。
一方、英検、TOEIC、IELTSなどの語学資格を持つことは、留学、就職、昇進、昇給等にも影響しますし、必要に迫られて語学力も向上するので、能力とやる気のある方が目標として設定することは良いことだと思います。ただ、一般の社会人にとっては、それよりも実際に「聞ける・話せる」のコミュニケーションスキルを向上させることの方がはるかに大切だと思います。なぜなら、それぞれの業界や職場において、その専門スキルをもった人が直接、海外の人と英語で交流した方が「語学専門」の達人にお願いするよりもはるかに効率的で生産性が高くなるからです。
英語がハブ言語になっている
最近のGoogle自動翻訳の精度向上を見て、このまま翻訳機能が進歩すれば英語学習は必要なくなると考える方がいます。でも本当は逆で、むしろ翻訳機能が進歩すればするほど英語学習がますます必要になってくると思われます。
1. 翻訳機能の限界
機械翻訳は、1970年代後半、ルールベース翻訳から始まりました。ルールベース翻訳とは、「この単語はこう訳す」というルールを機械に登録し、そのルールに沿って翻訳していく仕組みです。この仕組みですと、文法や単語の意味などをひとつひとつ登録していかなければならず、ルールに当てはまらないものには対応できません。
そこで、1990年頃に登場したのが、統計翻訳です。統計翻訳は大量の対訳データを解析し、その統計結果から適した訳し方を割り出す仕組みです。この統計翻訳という仕組みは、対訳データ量がカギとなりますが、Webの登場によって大量の対訳データが流通し、コンピュータの精度も上がって高速処理が可能になってきたため現在の主流な方式になっています。
統計翻訳は対訳データ量がカギとなるため、大量のクラウドデータを持っているGoogleのような企業がデータ収集の点で有利となります。そして特定の分野ごとの対訳データをどれだけ持てるかによって翻訳の精度が決まります。実務翻訳など、ある程度、定型文が決まっている分野であれば翻訳可能ですが、対訳データ量が少なく、あまり公開されていない言語や分野に関しては、翻訳の精度を上げることが今のところ難しいと考えられています。
2. 英語がハブ言語になっている
Google翻訳は、中国語→日本語に翻訳する場合、中国語→英語→日本語の2段階のプロセスで翻訳しています。その理由は、英語をハブ言語とすることで翻訳プログラム数を劇的に減らせるからです。確かに主要な言語間での翻訳プログラムだけでも相当な数になりますし、対訳データ量から考えても英語をハブ言語にするしかないのではないかと思います。
英語がハブ言語になっているため、2段階プロセスでの翻訳の精度は当然ながら低下します。このとき、英語で直接、読み書きすることができる能力があれば、かなり正確な情報を入手することが可能になります。さらにビデオ会議の翻訳システムや「ポケトーク」のようなポータブル翻訳機を使えば、今まで以上に世界中の人たちと英語で交流できるチャンスが広がります。翻訳機能の進歩によって、英語ができる人はますます翻訳機能の恩恵を受けることができるようになるのです。
英語が話せることの3つのメリット
第3位：英語ができる人に見える
テニスの錦織圭選手は、試合後のインタビューでかなり流暢な英語を話しますよね。中学2年から渡米し、名門テニススクールIMGアカデミーでトレーニングをしていましたが、ルームメイトとの選手との会話で英語力を伸ばしていったそうです。そして彼が世界的にも知名度が高いのはテニスのみならず英語が流暢に話せることも関係あるのではないかと思います。会社員も同じです。シャベリンも50歳で海外企画で働いていたときに他部門の業務の通訳をお願いされることがありました。海外事業所とのビデオ会議の際に、他部門のメンバーを集めてプロジェクトを推進していたので、英語が流暢というイメージが他部門まで広まってしまったことが理由です。
第2位：企業内のコア人材とつながれる
日本の企業では、経営者や管理職の方でも英語を苦手とする方が多いですし、現場の担当者でも英語を使える方はまだまだ少数派です。シャベリンは、30代の頃にアメリカのベンチャー企業との共同開発のため、半年間、企業先で駐在した経験があるのですが、その会社の社長（台湾人）、副社長（インド人）とも面談したことがあります。リストラされて別の会社に転職したときも、イギリスの企業から導入した設計技術の支援担当として米国支社長（アメリカ人）と国内の半導体商社を同行訪問した経験もあります。このときのTOEICスコアは600点程度でしたが、ビジネス英会話で困ることはありませんでした。このように、英語が話せると企業内のコアな人材とつながることができます。業務実績や職位がないと通常会うことができない人材に顔を覚えてもらえることはかなりのメリットになりますね。
第1位：世界があなたの売り手市場になる
あなたが英語を話せるようになれば、世界があなたの売り手市場になります。会社員としても個人事業主としても世界を相手に仕事ができるようになります。高速・大容量・低遅延の通信インフラとセキュリティの高い決済システムさえあれば、住んでいる場所や学歴、職歴に関わらず、複数の業務を並行して行えるようになってきます。会社と個人の関係が対等になり、会社と個人、個人同士がスキルや時間をシェアして働く社会が実現するのではないかと思います。すでにアメリカのリモートワークの普及率は85%だそうですが、アフターコロナの日本においても、ジョブ型雇用が普及してくれば、いずれ複業・副業があたり前になっていくと思われます。これは、企業にとっては、年歴、性別、国籍に関わらず多様な人材の確保につながり、個人にとっては複数の収入源を持てるので経済的なリスクヘッジとなり、多様なスキルの向上にもつながるのではないかと思います。人生100年時代は、時系列の「ライフシフト」ではなくバーチャル空間の「スペースシフト」を生きる時代かもしれませんね。
shabeling.hatenablog.com
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